南海トラフ地震の被害想定によれば、津波に続いて
家の倒壊(全壊)による被害も、かなり深刻であることが
予測されていて、
国の有識者会議による最悪のケースを想定したものには、
以下のような数字が並んでいました。(被害の大きい順)
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《南海トラフ地震・家倒壊(全壊)の被害想定》
愛知・・・・38万8000棟
大阪・・・・33万7000棟
静岡・・・・31万9000棟
高知・・・・23万9000棟
三重・・・・23万9000棟
・・・・以下、愛媛、和歌山、徳島などが続く。
1995年に発生した阪神淡路大震災では、10万4906棟が全壊、
14万4274棟が半壊するなど建物に多くの被害を出し、
死因の内訳でも、窒息や圧死が70%を越えましたが、
南海トラフ地震による「全壊」の被害想定は、これを遥かに上回り、
全国総計では最悪で約250万棟の建物が「全壊」すると予測されています。
したがって、倒壊による死者数も阪神淡路大震災の時とは比較にならない
ほどではないかと容易に想像できてしまうわけですが、「最悪のケース」に
ならないためにも、何かしらの対策が必要となってくるのは言うまでもありません。
今後、必ず来るといわれる大地震。
倒壊で命を落とさないために、<今>何ができるのだろうか。
今回は、『地震による家の倒壊に備える!「全壊」する家の特徴とは?』と題して、
いかに南海トラフ地震から建物の全壊、半壊を防ぐのか?
また、全壊する家の特徴には共通点があるのか?
過去の例を参考に、今できる対策を模索していきます。
- 「全壊」する家の特徴とは?
自宅が倒れてしまわないだろうか。
倒れないまでも、半壊してしまわないだろうか。
建物の下敷きになってしまわないだろうか。
・・・大地震の発生時にはこのような心配があります。
特に地震活動が活発化するここ数年の日本においては
「耐震」という言葉がより重要になってきていると感じます。
そこでまず始めに、再び阪神淡路大震災を例に挙げますが、
「どんな建物が倒れたのか」ということを知ることから始めて
いきましょう。
というのも、
実は、この大震災では「全壊した建物」「しなかった建物」が、
“あるキーワード”によって選別されていたのです。
そのキーワードとは「1981年(昭和56年)」という年。
この年は、1978年に発生した宮城県沖地震を機に
建築基準法が改正された年なのですが、
ここから建物の耐震基準が見直されて、厳しくなりました。
簡単に言えば、「大地震にも耐えられる」という基準
が設けられたわけですね。
そして、1981年以降を「新耐震基準」、以前を「旧耐震基準」と
いいますが、ここで新しく改正されたポイントは以下になります。
〈旧耐震基準〉
・「震度5程度」の地震に耐えうる住宅。
〈新耐震基準〉
・「震度6強以上」の震度で倒れない住宅。
・倒壊を防ぐだけではなく住宅内の人間の安全を確保する。
阪神淡路大震災では「旧耐震基準」の建物の30%程度が大きな
被害を受けたのに対し、「新耐震基準」の建物はひびが入る
などしたもののほぼ大丈夫だったのです。
つまり、あなたの住む家の「耐震」を考えるときは、
まず、1981年以降に建てられたものかどうかということを
一つの目安としてください。
そして、もし調べてみた結果が「1981年より前」、つまり
「旧耐震基準」で建てられた住宅であった場合、
新基準に合わせた耐震チェック、耐震補強工事が
必須となってきます。
一方、「新耐震基準」なら絶対に安心かといえば、そうではなく、
あくまで最低ラインですので、1981年以降に建てられた住宅の場合
でも、一度見直されることをオススメします。
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