南海トラフ地震の被害想定によれば、津波に続いて
家の倒壊（全壊）による被害も、かなり深刻であることが
予測されていて、
国の有識者会議による最悪のケースを想定したものには、
以下のような数字が並んでいました。（被害の大きい順）
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《南海トラフ地震・家倒壊（全壊）の被害想定》
愛知・・・・38万8000棟
大阪・・・・33万7000棟
静岡・・・・31万9000棟
高知・・・・23万9000棟
三重・・・・23万9000棟
・・・・以下、愛媛、和歌山、徳島などが続く。
1995年に発生した阪神淡路大震災では、10万4906棟が全壊、
14万4274棟が半壊するなど建物に多くの被害を出し、
死因の内訳でも、窒息や圧死が70％を越えましたが、
南海トラフ地震による「全壊」の被害想定は、これを遥かに上回り、
全国総計では最悪で約250万棟の建物が「全壊」すると予測されています。
したがって、倒壊による死者数も阪神淡路大震災の時とは比較にならない
ほどではないかと容易に想像できてしまうわけですが、「最悪のケース」に
ならないためにも、何かしらの対策が必要となってくるのは言うまでもありません。
今後、必ず来るといわれる大地震。
倒壊で命を落とさないために、＜今＞何ができるのだろうか。
今回は、『地震による家の倒壊に備える！「全壊」する家の特徴とは？』と題して、
いかに南海トラフ地震から建物の全壊、半壊を防ぐのか？
また、全壊する家の特徴には共通点があるのか？
過去の例を参考に、今できる対策を模索していきます。
- 「全壊」する家の特徴とは？
自宅が倒れてしまわないだろうか。
倒れないまでも、半壊してしまわないだろうか。
建物の下敷きになってしまわないだろうか。
・・・大地震の発生時にはこのような心配があります。
特に地震活動が活発化するここ数年の日本においては
「耐震」という言葉がより重要になってきていると感じます。
そこでまず始めに、再び阪神淡路大震災を例に挙げますが、
「どんな建物が倒れたのか」ということを知ることから始めて
いきましょう。
というのも、
実は、この大震災では「全壊した建物」「しなかった建物」が、
“あるキーワード”によって選別されていたのです。
そのキーワードとは「1981年（昭和56年）」という年。
この年は、1978年に発生した宮城県沖地震を機に
建築基準法が改正された年なのですが、
ここから建物の耐震基準が見直されて、厳しくなりました。
簡単に言えば、「大地震にも耐えられる」という基準
が設けられたわけですね。
そして、1981年以降を「新耐震基準」、以前を「旧耐震基準」と
いいますが、ここで新しく改正されたポイントは以下になります。
〈旧耐震基準〉
・「震度5程度」の地震に耐えうる住宅。
〈新耐震基準〉
・「震度6強以上」の震度で倒れない住宅。
・倒壊を防ぐだけではなく住宅内の人間の安全を確保する。
阪神淡路大震災では「旧耐震基準」の建物の30％程度が大きな
被害を受けたのに対し、「新耐震基準」の建物はひびが入る
などしたもののほぼ大丈夫だったのです。
つまり、あなたの住む家の「耐震」を考えるときは、
まず、1981年以降に建てられたものかどうかということを
一つの目安としてください。
そして、もし調べてみた結果が「1981年より前」、つまり
「旧耐震基準」で建てられた住宅であった場合、
新基準に合わせた耐震チェック、耐震補強工事が
必須となってきます。
一方、「新耐震基準」なら絶対に安心かといえば、そうではなく、
あくまで最低ラインですので、1981年以降に建てられた住宅の場合
でも、一度見直されることをオススメします。
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