地震による家の倒壊に備える!「全壊」する家の特徴とは?

南海トラフ地震の被害想定によれば、津波に続いて

家の倒壊(全壊)による被害も、かなり深刻であることが

予測されていて、

国の有識者会議による最悪のケースを想定したものには、

以下のような数字が並んでいました。(被害の大きい順)

 


スポンサーリンク


《南海トラフ地震・家倒壊(全壊)の被害想定》

愛知・・・・38万8000棟

大阪・・・・33万7000棟

静岡・・・・31万9000棟

高知・・・・23万9000棟

三重・・・・23万9000棟

・・・・以下、愛媛、和歌山、徳島などが続く。

 

1995年に発生した阪神淡路大震災では、10万4906棟が全壊、

14万4274棟が半壊するなど建物に多くの被害を出し、

死因の内訳でも、窒息や圧死が70%を越えましたが、

南海トラフ地震による「全壊」の被害想定は、これを遥かに上回り、

全国総計では最悪で約250万棟の建物が「全壊」すると予測されています。

 

したがって、倒壊による死者数も阪神淡路大震災の時とは比較にならない

ほどではないかと容易に想像できてしまうわけですが、「最悪のケース」に

ならないためにも、何かしらの対策が必要となってくるのは言うまでもありません。

 

今後、必ず来るといわれる大地震。

倒壊で命を落とさないために、<今>何ができるのだろうか。

 

今回は、『地震による家の倒壊に備える!「全壊」する家の特徴とは?』と題して、

いかに南海トラフ地震から建物の全壊、半壊を防ぐのか?

また、全壊する家の特徴には共通点があるのか?

過去の例を参考に、今できる対策を模索していきます。

 

 

  • 「全壊」する家の特徴とは?

自宅が倒れてしまわないだろうか。

倒れないまでも、半壊してしまわないだろうか。

建物の下敷きになってしまわないだろうか。

・・・大地震の発生時にはこのような心配があります。

特に地震活動が活発化するここ数年の日本においては

「耐震」という言葉がより重要になってきていると感じます。

 

そこでまず始めに、再び阪神淡路大震災を例に挙げますが、

「どんな建物が倒れたのか」ということを知ることから始めて

いきましょう。

 

というのも、

実は、この大震災では「全壊した建物」「しなかった建物」が、

“あるキーワード”によって選別されていたのです。

 

そのキーワードとは「1981年(昭和56年)」という年。

 

この年は、1978年に発生した宮城県沖地震を機に

建築基準法が改正された年なのですが、

ここから建物の耐震基準が見直されて、厳しくなりました。

簡単に言えば、「大地震にも耐えられる」という基準

が設けられたわけですね。

 

そして、1981年以降を「新耐震基準」、以前を「旧耐震基準」と

いいますが、ここで新しく改正されたポイントは以下になります。

 

〈旧耐震基準〉

・「震度5程度」の地震に耐えうる住宅。

 

〈新耐震基準〉

・「震度6強以上」の震度で倒れない住宅。

・倒壊を防ぐだけではなく住宅内の人間の安全を確保する。

 

阪神淡路大震災では「旧耐震基準」の建物の30%程度が大きな

被害を受けたのに対し、「新耐震基準」の建物はひびが入る

などしたもののほぼ大丈夫だったのです。

 

つまり、あなたの住む家の「耐震」を考えるときは、

まず、1981年以降に建てられたものかどうかということを

一つの目安としてください。

そして、もし調べてみた結果が「1981年より前」、つまり

「旧耐震基準」で建てられた住宅であった場合、

新基準に合わせた耐震チェック、耐震補強工事が

必須となってきます。

 

一方、「新耐震基準」なら絶対に安心かといえば、そうではなく、

あくまで最低ラインですので、1981年以降に建てられた住宅の場合

でも、一度見直されることをオススメします。

 


スポンサーリンク


コメントを残す